XboxがRareと『Halo』をActivision傘下へ──Ninja Theoryは売却が不成立で閉鎖協議、268人を削減

マイクロソフトは9月22日、Xbox部門の大規模なスタジオ再編と、268人の人員削減を発表しました。Xbox Wireへの投稿で明らかにしたもので、今年6月に始まった「Xbox Reset」と呼ばれる事業立て直しの一環にあたります。

最も大きな変更は、『Halo』シリーズの所有権と、1985年創業の英国スタジオRareをActivisionへ移すことです。Activisionは『Call of Duty』の開発元として知られます。マイクロソフトは、次の『Halo』について「Call of Dutyの進行中の開発や計画からは分離した、新しく目的に合わせて作られたチームが主導する」と説明しました。Halo Studiosには小規模なチームが残り、すでに出ているタイトルとコミュニティの支援を続けます。Activisionはあわせて、『Age of Empires』を手がけるWorld's Edgeの管轄も引き受けます。

再編はほかにもあります。『Forza Motorsport』のTurn 10 Studiosと『Forza Horizon』のPlayground Gamesは、ひとつのスタジオに統合されます。両社は10年以上にわたって協力関係にありました。『Fallout: New Vegas』『The Outer Worlds』のObsidian EntertainmentはBethesda Softworksの管轄下に入り、開発中の『Grounded 2』や、Bethesda Game Studiosと共同で進める『Fallout』新作はそのまま継続されます。モバイル側では、KingがMicrosoft Casual Gamesを管轄することになりました。

スタジオの切り離しについては、明暗が分かれました。『Hellblade』シリーズのNinja Theoryは、売却に向けた2つの合意がいずれも不成立に終わり、マイクロソフトは「従業員との協議を開始し、閉鎖を提案しつつ、ほかの道も引き続き探る」としています。『Dishonored』のArkane Studiosの切り離しは協議中で、年内いっぱい続く見通しです。一方、『State of Decay 3』を開発するUndead Labsは移行が完了し、新しいパブリッシャーのもとで同作を発売初日からGame Passに出す予定に変わりはないとされました。先月にはCompulsion GamesとDouble Fineが、それぞれのIPと運営資金を持って独立しています。

Halo Studiosは2007年に343 Industriesとして設立され、2024年に改名した経緯があります。直近の作品は今年7月の『Halo: Campaign Evolved』で、2001年の初代のキャンペーン部分のリメイクでした。おおむね好意的な評価を受けたものの、2021年の『Halo Infinite』以来の新作という間隔でした。『Halo Infinite』は自社製Slipspaceエンジンの難航もあって開発が長期化し、発売後に幹部の離脱と2023年の大規模な人員削減が続いた作品です。同スタジオは2024年にUnreal Engineへの移行とHalo Studiosへの改名を発表していました。

今回の削減の対象は、Halo Studios、名前の明かされていない他のファーストパーティスタジオ、そしてXbox Game Studiosの管理部門と中央機能です。マイクロソフトは今年3200人の削減を計画しており、今回の発表で「およそ4分の3まで来た」としています。単純計算では、あと800人ほどの削減が残ることになります。現時点で影響を受けていないスタジオには、Blizzard、『Gears』のThe Coalition、『Clockwork Revolution』のinXileがあります。Game Developerによると、Blizzardの上級幹部が従業員に送ったメールでは、同社は今回の発表の対象外だと示されています。

マイクロソフトは再編の狙いを、事業ユニットの数を絞り、密に連携しているグループを統合し、パブリッシングの専門性に集中することで、抱えるフランチャイズとゲームを強化することだと説明しています。CEOのAsha Sharma氏が掲げてきた「事業のリセット」の方針に沿うもので、『Fallout』『Diablo』『StarCraft』の新作発表に見られる中核IPへの投資と、事業の分散を減らす動きが重なった形です。

個人開発者にとっては、二つの読みどころがあります。ひとつは、大手が抱えるスタジオの数を絞る流れが続いていること。もうひとつは、その過程でDouble Fine、Compulsion Games、Undead Labsのように、自分たちのIPと当面の運営資金を持って独立する形が実際に成立していることです。Ninja Theoryのように相手が見つからず閉鎖の協議に入る例もあり、切り離しの条件がすべて同じではない点も含めて、独立の道筋を見るうえでの参考になります。