日本のPC・PlayStation販売本数が上半期13%増の2100万本──首位はカプコン、『バイオハザード リクイエム』が牽引

日本のPCとPlayStationの販売本数が、2026年上半期に前年同期比13%増の2100万本に達しました。分析会社Sensor Towerの最新の日本ゲーム市場レポートによる数字です。同社の日本データが対象にしているのはSteamとPlayStationのみで、Nintendo Switchやアプリストアは含まれていません。

販売本数で首位のパブリッシャーはカプコンでした。牽引したのは『バイオハザード リクイエム』です。同作はSteamでシリーズ最高の初月実績を記録し、推計260万本を売り上げました。7月には累計800万本を超え、『Pragmata』とともにカプコンの直近の決算を押し上げています。同社は『バイオハザード4』『バイオハザード2』といった既存作の継続的な販売の伸びも報告しました。

Sensor Towerは、この結果について「プレミアム価格の日本製ゲームにとってSteamの重要性が高まっていることを裏づける。カプコンは大きなグローバル市場へ即座にアクセスでき、シリーズを従来の据置機中心の強みの外へ広げられた」と分析しています。

発売初期のエンゲージメントの強さも指摘されました。Steamのプレイヤーの平均プレイ時間は25時間で、シリーズの比較可能なタイトルの中では最も長い数字です。加えてSensor Towerは「発売の264日前に開設されたSteamページが、認知とウィッシュリストのための長い助走期間になった。米国、中国、日本、欧州など幅広い市場からの参加が、期待を持続的なプレイへ変えるのを助けた」と述べています。

同じレポートのモバイル側は、アプリ内課金収益が前年比5.1%減の1兆5600億円（100億ドル）、ダウンロードも5.4%減の5億8500万件でした。それでも日本はアジア2位のモバイルゲーム市場を維持しており、課金収益は韓国の2倍、台湾の約4倍です。課金収益の内訳は国内発のタイトルが65%、海外発が35%でした。

日本のパブリッシャーがモバイルゲームのダウンロードに占める割合は、2026年第2四半期で28%でした。Sensor Towerは、このシェアは直近では落ち着いているものの、海外パブリッシャーが日本のゲーマーへの到達を広げているため1年前の32%は下回ったままだと指摘しています。ゲームの広告出稿は上半期で7億4970万ドル、208億インプレッションにのぼり、日本の広告カテゴリーでは3位でした。

1月から7月のモバイル課金収益トップは『eFootball』で、以下『モンスターストライク』『Last War: Survival』『Whiteout Survival』と続きます。Sensor Towerは『eFootball』について、コナミがワールドカップへの関心の高まりに合わせてサッカー関連の施策を4月から7月まで継続したことを挙げました。同じ期間のアクションRPGでは『ドラゴンクエスト スマッシュ/グロウ』が課金収益で首位でした。ジャンル別では、RPGがモバイル課金収益の32.8%、ストラテジーが23.8%を占め、ダウンロードではパズルが37.8%で最大のシェアでした。

個人開発者にとって読みどころは、Steamページの開設時期の話です。264日前という数字は、大手の大型タイトルであっても、認知とウィッシュリストを積むための助走に9か月近くを使っているということを意味します。逆に言えば、発売の数週間前にページを立てて「これから宣伝する」という進め方は、同じ土俵に乗っていません。日本市場の据置系が伸びている局面でも、伸びているのは準備期間を長く取った側だという読み方ができます。